1972年に設立され、半導体、電子部品、ネットワーク機器などの技術商社としてグローバルにビジネスを展開している株式会社マクニカ。半導体事業をはじめ、サイバーセキュリティ事業やCPSソリューション事業を手掛けており、先端テクノロジー探索を通じて「足下に種を蒔き続ける」という企業理念を体現しています。現在は、「豊かな未来社会の実現に向けて、世界中の技と知を繋ぎ新たな価値を創り続けるサービス・ソリューションカンパニー」を目指すVision2030を掲げ、新たなビジネスモデルへの挑戦と「Cyber × Physical」の社会実装を進めながら、社会貢献を通じて新たな驚きとリアリティを生み出すための活動に注力しています。

　そんな同社では、Vision2030実現に向けたIT戦略ステップとして、これまで整備してきたIT・デジタル環境の拡張と、各事業・コーポレート部門との連動による付加価値共創を実現するITエコシステム構築を進めています。このITエコシステムの整備に向けて、IT・DX人財の集約・育成・活用やグローバルレベルのITサポート体制の構築、そして知見・ノウハウやデータ資産の集約と活用を構成要素としたグローバルサポートフレームワークづくりを進めています。

　データ活用に関しては、旧来型のオンプレ上に構築するETLツールとDWHを活用し、会計データや業務システムとの連携を通じて全社のデータを集約するなど情報基盤を整備してきた経緯があります。しかし、データ量が膨大になるなかサーバーキャパシティの拡張が常に求められており、コストを考慮しながらスケールアップしていく負担が大きくなっていたのです。本DWHは日々のオペレーションに組み込まれて利用されているため、性能劣化によって夜間のバッチ処理が終わらないなど、業務的な課題も顕在化していたのです」と宮路氏は当時を振り返ります。
課題が顕在化するなか、グローバルなITエコシステム構築に向けて、世界中に点在する基幹システムの統合をIT本部が主導して進めるべく、これまで以上に柔軟に拡張できるデータ統合基盤の整備が求められたのです。性能問題に起因した障害も定期的に発生していたこともあり、新たな環境への移行が必要となりました。