II-VI

ツーシックス

LINE株式会社様

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ホワイトボックス+Third Party Optics
の組み合わせでコストを最適化
“Finisarなら”の安心感が決め手に
POINT
  • Third Party Opticsとホワイトボックスの組み合わせでコストの最大効率化
  • Finisarの信頼性とコストのバランスが決め手 Third Party Optics 採用を後押し
  • Finisarに統一してネットワーク運用の効率化を実現 調達と在庫管理がシンプル化
白田 篤志氏

LINE株式会社
IT サービスセンター
ネットワーク室
室長白田 篤志氏

飯島 一海氏

LINE株式会社
IT サービスセンター
ネットワーク室
サービスネットワークチーム飯島 一海氏

小林 正幸氏

LINE株式会社
IT サービスセンター
ネットワーク室
サービスネットワークチーム小林 正幸氏

4000個超のThird Party Opticsを一気に導入

データセンターネットワークの構築・運用法に変革の波が押し寄せている。ホワイトボックススイッチと呼ばれる汎用的なハードウェアを採用し、必要な機能を持つネットワークOSを組み合わせたり、時にはユーザーが開発するなど、最適な機能を持つネットワークを最適なコスト設計で組み上げようという動きだ。

このディスアグリゲーション(機能分離)とオープン化は、単にハードウェアとソフトウェアの関係をオープンにするだけでなく、ネットワーク機器を構成するモジュールにも及ぶ。スイッチメーカーの純正品ではなくサードパーティー製の光トランシーバーを採用する“Third Party Optics”によって、コストを抑制しつつ構成の自由度を高めるアプローチも広がっている。

北米のハイパースケールデータセンターで発祥したこのトレンドは、今や日本のクラウド/データセンター事業者や通信事業者にも波及してきた。その先駆者の1つが、LINE株式会社(以下、LINE)だ。

背 景 ≫ 新アーキテクチャ「CLOS Network」の功罪
Third Party Optics導入で初期投資も運用も最適化!

LINEでは現在、大規模データセンターで主流化している「CLOS Network」を基本設計としてネットワークを構築している。“CLOS Fabric”“IP CLOS”とも呼ばれるこのアーキテクチャは、水平方向へのスケールが容易で、システム間・サービス間の通信により発生する東西トラフィックの増大に対応しやすいことがメリットだ。また、多数のリンクにトラフィックを分散させることで、安定性も向上する。一部のスイッチやリンクが故障しても、キャパシティの縮退率を最低限に抑えることができるのだ。

これを可能にした要因が、先に述べたディスアグリゲーションとオープン化の進展だ。必要な性能・機能を備えるハードウェアとソフトウェアを、自在に組み合わせられるようになったことで、製品選択の幅が広がり最適なコスト設計が可能になったのである。

LINEでは、2018年2月に稼働したデータセンターからMellanox製ホワイトボックススイッチを全面採用し、それまで用いていた大手メーカー製スイッチに比べて大幅なコスト削減を実現した。

もう一段ステップを進めたのが2019 年だ。サーバールームの新設に当たって、米Finisar Corporation(現在はII-VI Incorporatedの一部門)の100G光トランシーバーを採用。ホワイトボックススイッチとThird Party Opticsを組み合わせて、コスト効率をさらに高めたのである。

これは同時に、CLOS Networkが抱える“最大の弱点”を解消する取り組みでもあった。

CLOS Networkにはスケーラビリティと安定性の向上というメリットがある反面、規模が大きくなるほどスイッチ間をつなぐリンク数が増大し、そのコストが膨れ上がるという弱点がある。LINEのデータセンターではサーバールーム1つあたりのリンク数は2000以上にのぼり、これをつなぐためには4000~5000個もの光トランシーバーが必要になる。ITサービスセンター ネットワーク室サービスネットワークチームで設備調達からインストール作業まで一貫して業務を担う飯島一海氏は、「光トランシーバーのコストは非常に大きい。単価が数千円下がっただけでも大きなインパクトがあります」と話す。

User Profile

LINE株式会社
URL https://linecorp.com/ja/
LINEは2011年3月11日に発生した震災をきっかけに、モバイルメッセンジャーとして誕生した。家族や友人・恋人など身近な大切な人との関係性を深め、絆を強くするコミュニケーション手段こそが日本のみならず世界中で求められていると考え、2011年6月にサービスを開始。いまや、アジア地域を中心に世界で数億人に利用されるアプリへと成長を続けている。現在は、コミュニケーションアプリであるLINEを基軸として、コミュニケーション・コンテンツ・エンターテイメントなどモバイルに特化した各種サービスの開発・運営・広告事業に加え、Fintech事業、AI事業などを展開している。