CrowdStrike

クラウドストライク

株式会社ダイセル様

海外拠点まで含めたグループ全体で
包括的かつ統一したレベルのセキュリティ対策が実現

POINT

  • セキュリティレベルが確実に向上、高精度な検知で巧妙なサイバー攻撃もブロック
  • 海外拠点まで含め、包括的かつレベルにばらつきのないセキュリティ対策が実現
  • ユーザーに負担を掛けることなく、状態確認や検体採取、強制隔離が可能に
大東 正和氏

デジタル戦略室
システムオペレーショングループ 主席部員
大東 正和氏

従来のシグネチャ型製品によるセキュリティ対策に不安 NGAVおよびEDRの導入を検討

1919年9月、セルロイド製造会社8社が合併し誕生したダイセル。以来、同社は他者との共存共栄の精神を大切にし、人々の暮らしを豊かにすることを目指して、100年以上にわたり社会に有益なさまざまな素材を開発・提供してきた。現在は、たばこ用フィルター等のマテリアル事業、エアバック用インフレーター(エアバッグを膨らませる機構)等のセイフティ事業、特殊用途用プラスチック等のエンジニアリングプラスチック事業を主力としており、ほかにも医薬品・ヘルスケア・電気/電子機器向け素材事業などを展開している。また、新長期ビジョン「DAICEL VISION 4.0」と中期戦略「Accelerate 2025」のもと、原点である「共創」を改めて理念に掲げた上で、SDGsに向けた取り組みを積極的に推進している。

同社はこれまでエンドポイントのセキュリティ対策に、シグネチャ型のアンチウイルス製品を利用してきた。しかし近年は、亜種や未知のウイルスが出現するスピードが圧倒的に早くなってきたことから、従来型製品での防御に不安を感じていたという。この点についてデジタル戦略室システムオペレーショングループ 主席部員の大東正和氏は「シグネチャ型製品はカスタマイズされたマルウェア、正規プロセス/プログラムを悪用した攻撃への対応には限界があることを危惧していました。多くの日本企業で感染の被害が出ているニュースを見るたび、危機感が高まっていました」と語る。

また、同社は海外拠点における対策をそれぞれの拠点に任せている部分が存在し、エンドポイントの防御レベルの不統一が起こりうることも大きな課題だった。
「サイバー攻撃は
24時間昼夜を問わず行われています。それを考えれば、万が一インシデントが発生した際に被害の拡大を防ぐためにも、対象のPC /サーバーをユーザーの関与なく調査可能で、必要に応じて強制隔離できる手段を持ちたいと考えました」(大東氏) こうした背景から同社はNGAV(次世代型アンチウイルス)およびEDRの導入が必要と判断。

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User Profile

株式会社ダイセル
所在地 大阪府大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪タワーB
導入時期 2020年 2月
URL https://www.daicel.com/
1919年9月、セルロイド製造会社8社が合併し創立。以来、人々の暮らしを豊かにすることを目指し、100年以上にわたって社会に有益な各種素材を開発・提供してきた。主力とするマテリアル事業、セイフティ事業、エンジニアリングプラスチック事業に加え、医薬品・ヘルスケア・電気/電子機器向け素材事業などを展開している。

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