～5G時代におけるデータセンターネットワーク基盤強化の最適解～

セキュリティ対策やネットワーク、AI、DXなどのソリューションを提供するマクニカネットワークス株式会社（以下、マクニカネットワークス、本社：神奈川県横浜市港北区新横浜1-5-5、代表取締役社長：池田　遵）は、LINE株式会社（以下　LINE、本社：東京都新宿区新宿四丁目1番6号 JR新宿ミライナタワー23階、代表取締役社長　出澤 剛）が、米国Finisar Corporation（以下、Finisar社、現在はII-VI incorporatedの一部門、本社：米国ペンシルベニア州サクソンバーグ、CEO : Chuck Mattera）製光トランシーバーを導入したことを発表します。

データセンターで採用されるIT機器はコモディティ化が進み、機器ベンダーごとの優位性を出すのが徐々に難しくなる中、ユーザーは価格の優位性で使用する機器を選定する傾向が強まっています。Whiteboxの検討が進むなど、必要な機能を持つネットワークOSを組み合わせ、時にはユーザーが開発するといった、最適な機能を持つネットワークをコスト効率良く組み上げようとする動きが加速しています。この潮流はネットワーク機器を構成するモジュールにも及んでいます。スイッチメーカーの純正品ではなくサードパーティー製の光トランシーバーを採用する“Third Party Optics”によって、コストを抑えつつネットワーク構成の自由度を高めるアプローチは、今や日本のクラウド／データセンター事業者や通信事業者にも波及しています。

LINEはその先駆者として、いち早くホワイトボックススイッチとThird Party Opticsの採用に取り組んできました。必要な性能・機能を備えるハードウェアとソフトウェアを自在に組み合わせられるようになったことで製品選択の幅が広がり、最適なコスト設計が可能になりました。今回LINEが導入した光トランシーバーメーカーであるFinisarは大手IT機器ベンダーに純正品としてOEM供給を行っている世界有数の光トランシーバー専業メーカーです。コストと信頼性のバランスが非常に良く安心して導入可能なこと、経験豊富なマクニカネットワークスの技術者から的確なサポートが受けられることが採用を後押しし、ラック間通信に短距離向けの「100GBase SR4」、フロア間やビル間通信には長距離用の「100GBase CWDM4」が導入されました。

今回Third Party Opticsによって構築したネットワークは、これまでの純正品と比較しても遜色なく安定的に運用ができており、LINEでは効率的な投資コストでデータセンターにおけるネットワークインフラを拡充、ユーザー数や提供されるサービスのポートフォリオ拡大に伴って増え続けるトラフィックに対応し、安定的なサービス提供を実現しています。今回Third Party Opticsによって構築したネットワークは、これまでの純正品と比較しても遜色なく安定的に運用ができており、LINEでは効率的な投資コストでデータセンターにおけるネットワークインフラを拡充、ユーザー数や提供されるサービスのポートフォリオ拡大に伴って増え続けるトラフィックに対応し、安定的なサービス提供を実現しています。
今後5Gモバイルネットワークの普及に伴い、その特性を生かした様々なサービスの提供と、それらを支えるデータセンターのネットワーク基盤強化の両立は急務の課題です。LINEの取り組みは、ハードウェアに対する設備投資コストを最適化することにより、ユーザーにとって利便性の高いサービスやアプリケーションの開発に経営資源を集中させるための5G時代に向けた一つのソリューションになります。
マクニカネットワークスは、これからもFinisar社の最先端テクノロジーを導入支援することにより、柔軟性のあるネットワークインフラ構築を支援してまいります。

導入事例詳細はこちら

https://www.macnica.co.jp/business/network/manufacturers/iivi/case_05.html

製品に関するお問い合わせ先

株式会社マクニカ
Finisar 製品担当
TEL：045-476-2010

https://www.macnica.co.jp/business/network/manufacturers/iivi/index.html

LINE株式会社

LINE株式会社は、コミュニケーションアプリ「LINE」を機軸として、コミュニケーション・コンテンツ・エンターテイメントなどモバイルに特化した各種サービスの開発・運営・広告事業に加え、Fintech事業、AI事業を展開しています。ミッションに「CLOSING THE DISTANCE」を掲げ、世界中の人と人、人と情報・サービスとの距離を縮めることを目指しています。

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